Google広告の費用｜キャンペーン別の課金方式と予算の上限・請求の仕組み

Google広告の費用は、Googleに払う広告費（消費税10%込み）と、外注する場合の運用手数料で決まります。料金表や最低出稿額はなく、広告費は自分で決めた「1日の平均予算」で管理し、1か月の請求は1日の平均予算の30.4倍を超えません。

ただ、同じGoogle広告でも、検索・ディスプレイ・YouTube・P-MAXなどキャンペーンの種類によって「何に対してお金を払うか」が違い、必要な予算の考え方も変わります。さらに2026年6月1日からは、曜日を絞って配信しているキャンペーンの予算の使われ方が変わりました。「月いくら用意すればいいのか」「請求はいつ、どう来るのか」が分からないまま始めると、想定より多く請求されたり、逆に予算が少なすぎて成果が判断できなかったりします。

この記事では、Google広告ヘルプと開発者向けドキュメントの記載をもとに、次のことを解説します。

• 費用の内訳と、上位記事の「相場」の出どころ
• キャンペーンタイプ別の課金方式と予算の目安（P-MAXはCPAの3倍、デマンド ジェネレーションは15倍）
• 月の請求上限30.4倍と、2026年6月の予算消化ペースの変更
• 後払い・毎月の請求書発行の違いと、お支払い基準額の仕組み
• 消費税と、海外配信でかかる追加料金

検索広告だけの費用（クリック単価の決まり方や、目標CPAから予算を逆算する式）は、リスティング広告の費用相場と予算の決め方で詳しく解説しています。この記事では、Google広告全体の課金と請求の仕組みに絞って説明します。

Google広告の費用は「広告費」「消費税」「運用手数料」の3つで決まる

Google広告で毎月かかるお金は、大きく3つに分かれます。アカウントの開設に費用はかからず、Googleに払うのは配信した分の広告費だけです。

費用	払う相手	金額の決まり方
広告費	Google	クリック・表示・視聴などの実績に応じて発生。1日の平均予算で上限を管理する
消費税	Google（広告費と一緒に請求）	会社の住所が日本のアカウントは、広告費に10%の消費税がかかる
運用手数料・初期費用	運用代行会社（外注する場合のみ）	広告費の一定割合、または固定額。会社によって異なる

見落とされやすいのが消費税です。予算を「月30万円」と決めても、請求は広告費30万円に消費税3万円を足した33万円になります。社内で予算を申請するときは、税込みと税抜きのどちらで決めるかを最初にそろえておくと、月末のずれを説明しやすくなります。

料金表も最低出稿額もない｜上位記事の「相場」はどこから来ているか

Google広告には、決まった料金表も最低出稿額もありません。「月20万〜30万円」といった相場は、広告代理店や比較サイトが自社の経験から紹介している目安で、Googleが示している数字ではありません。2026年11月5日に「Google広告 費用」で上位に表示された記事の数字を並べると、次のようになります。

記事	紹介されている目安	出典の記載
サングローブ（2026年2月更新）	導入初期は5万円前後、地域の店舗・スモールビジネスは月20〜30万円、事業拡大期は月50〜100万円	なし
PRONIアイミツ	検索広告のクリック単価50〜200円、動画の視聴単価4〜7円など	なし
Sienca（2023年7月）	支払いはクレジットカードのみ、請求書払いは非対応と説明	なし（現在の公式ヘルプとは異なる）

相場の数字そのものが間違っているとは限りませんが、業種やキーワードによってクリック単価は数十円から数千円まで開きがあります。また、支払い方法のように仕様が変わる部分は、記事の公開時期によって説明が古くなっています。自社の予算は、相場ではなく、キャンペーンの種類ごとの課金方式と、1件の成果にいくらまで払えるかから決めるのが確実です。

キャンペーンタイプごとに「何に対して払うか」が違う

Google広告では、最初に目標とキャンペーンタイプを選びます。Google広告ヘルプでは、P-MAX・検索・ディスプレイ・動画・アプリ・ショッピングの各キャンペーンが案内されています。費用の発生する単位と、選べる入札方法はキャンペーンタイプによって異なります。

キャンペーンタイプ	主な配信先	費用の考え方
検索	Google検索の検索結果	クリック単価制（CPC）。表示されただけでは費用はかからない
ディスプレイ	提携サイト・アプリ、YouTubeなどGoogleのサービス	クリック単価制、視認範囲のインプレッション単価制（vCPM）。条件を満たすアカウントはコンバージョンに対するお支払いも選べる
動画	YouTubeなど	広告視聴単価制（CPV）、インプレッション単価制（CPM）など
P-MAX	検索・ディスプレイ・YouTubeなどGoogleの全チャネル	コンバージョン重視の自動入札（目標CPA・目標ROAS・最大化）で予算を配分
デマンド ジェネレーション	YouTube、Discoverなど	コンバージョン重視の自動入札のほか、クリック数の最大化・目標クリック単価・個別クリック単価も選べる
ショッピング	検索結果、ショッピングタブ	クリック単価制。Merchant Centerに商品データの登録が必要

参考：Google 広告 ヘルプ「適切なキャンペーン タイプを選択する」、Google 広告 ヘルプ「目標に合わせた入札戦略を選択する」、Google Ads API「キャンペーンの予算の概要」

動画広告は「30秒」か「10秒」の視聴で1回分の費用になる

YouTubeの動画広告でよく使われる広告視聴単価制（CPV）は、1回の視聴に対して費用が発生する入札方法です。視聴として数えられる条件は、広告フォーマットによって違います。

広告フォーマット	1回の視聴として数えられる条件
インストリーム広告	30秒間（30秒未満の広告は最後まで）視聴された、またはCTAオーバーレイ・カード・コンパニオンバナーなどがクリックされた、のいずれか早いほう
インフィード広告	サムネイルが操作されて再生された、または自動再生で10秒以上（10秒未満の広告は最後まで）視聴された
YouTubeショート広告	10秒間（10秒未満の広告は最後まで）視聴された、またはCTAがクリックされた

「30秒見られなければ費用はかからない」という説明はインストリーム広告の話で、ショート広告やインフィード広告は10秒が基準です。また、バンパー広告やスキップ不可のインストリーム広告は、視聴回数の条件を満たさないフォーマットとされています。動画の長さを決めるときは、どのフォーマットで配信するかを先に決めると、費用の見込みを立てやすくなります。YouTube広告に絞った課金のタイミングと目的別の予算の逆算は、YouTube広告の費用と予算の決め方で詳しく解説しています。
参考：Google 広告 ヘルプ「広告視聴単価（CPV）」

ディスプレイ広告は「成果が出たときだけ払う」設定もある

ディスプレイキャンペーンでは、目標コンバージョン単価（目標CPA）の入札戦略を使う場合に、クリックではなくコンバージョンに対して支払う設定を選べます。ヘルプの例では、目標CPAを10米ドルにして1か月に10件のコンバージョンが発生すると、請求額は100米ドルです。ただし、要件を満たしたアカウントでのみ使え、共有予算とは併用できません。成果の計測が正しく設定されていることが前提になるため、まず計測を整えてから検討する機能です。
参考：Google 広告 ヘルプ「ディスプレイ キャンペーンでコンバージョンに対するお支払いを使用する」

住所アセットを付けた検索キャンペーンや店舗目標のP-MAXでGoogleマップに表示される広告は、ルート・電話・ピンなどのクリックで課金され、ロゴ入りピンは表示回数で課金されます。詳しくはGoogleマップ広告の料金と課金されるクリックで解説しています。

入札戦略を選ぶと「1件あたりの費用」の決まり方が変わる

同じ予算でも、何を目標に入札するかで、お金の使われ方は変わります。Google広告ヘルプでは、目標をクリック・コンバージョン・露出・動画の視聴の4つに分けて入札戦略を案内しています。

重視するもの	主な入札戦略	向いている状況
コンバージョン	目標コンバージョン単価、コンバージョン数の最大化、目標広告費用対効果、コンバージョン値の最大化	問い合わせ・購入の計測ができていて、成果のデータがたまってきた
クリック	クリック数の最大化、個別クリック単価	開始直後でコンバージョンのデータが少ない。サイトへの訪問を増やしたい
露出	目標インプレッション シェア、インプレッション単価制	検索結果の上部に出し続けたい、認知を広げたい
動画の視聴	広告視聴単価制（CPV）	動画を見てもらい、商品を比較検討してもらいたい

コンバージョン重視の入札戦略は、計測が正しく設定され、最適化に使うコンバージョンが「メイン」になっていることが前提です。問い合わせボタンのクリックや、何度も読み込まれるサンクスページを成果として数えていると、実際の問い合わせが増えていないのに費用だけが使われます。予算を増やす前に、何をコンバージョンとして数えているかを確認してください。

予算は「1日の平均予算」で決め、月の請求は30.4倍を超えない

Google広告の予算は、キャンペーンごとに「1日の平均予算」を設定して管理します。1か月の予算を決めている場合は、月の予算を30.4（1か月の平均日数＝365÷12）で割った金額を1日の平均予算にします。月20万円なら1日約6,580円、月50万円なら1日約16,450円です。

検索が多い日やコンバージョンが見込める日には、Googleが多めに予算を使うため、日によって費用は1日の平均予算を上回ったり下回ったりします。その上限は次の2つです。

• 1日の上限：ほとんどのキャンペーンで、1日の平均予算の2倍
• 1か月の上限：ほとんどのキャンペーンで、1日の平均予算の30.4倍

実際の配信がこの上限を超えた場合でも、超えた分は請求されません。超過分は「レポート エディタ」の「請求額」レポートで、配信費用から請求額を差し引いて確認できます。複数のキャンペーンで1つの予算を分け合う「共有予算」も作れますが、P-MAXとデマンド ジェネレーションでは共有予算を使えません。
参考：Google 広告 ヘルプ「1 日の平均予算について」、Google 広告 ヘルプ「超過配信と 1 日の平均予算について」

月の途中で予算を変えると、上限は「使った額＋新しい予算×残り日数」になる

月の途中で1日の予算を変更した場合、その月の上限は次の式で計算されます。

1か月の費用の上限＝使用済みの金額＋（新しい1日の予算×今月の残り日数）

たとえば、1日1万円で15日間に15万円を使い、16日目から1日5,000円に下げた場合（30日の月で残り15日）、その月の上限は15万円＋5,000円×15日＝22万5,000円です。月の後半に予算を下げても、前半に使った分は戻りません。月の予算を厳密に守りたい場合は、月初に決めた1日の予算を途中で大きく動かさないほうが管理しやすくなります。
参考：Google 広告 ヘルプ「広告のスケジュール設定における Google 広告の予算消化ペースに関する変更」

2026年6月1日から、曜日を絞った配信でも月30.4倍まで使われる

2026年6月1日から、広告のスケジュールで特定の曜日に配信を止めているキャンペーンの予算の使い方が変わりました。上位の費用記事ではまだほとんど触れられていませんが、平日だけ配信している会社は、何もしないと月の費用が増える可能性があります。

これまでは、1か月のうち20日だけ配信するキャンペーンなら「1日の予算×20日」を使い切るようにペースが調整されていました。変更後は、配信日数にかかわらず「1日の予算×30.4」の月の上限まで使われるように調整されます。1日の上限（1日の予算の2倍）と、スケジュールで止めた日に配信されない点は変わりません。この変更は検索・ディスプレイ・動画・ショッピング・P-MAXなど広告のスケジュールに対応したキャンペーンが対象で、1日のうち特定の時間帯だけ止める設定には影響しません。

例：平日20日だけ配信、1日の予算1万円	変更前	変更後（2026年6月1日〜）
月の費用の目安	1万円×20日＝20万円	最大1万円×30.4＝30万4,000円
月20万円に抑えたい場合の1日の予算	1万円	約6,580円（20万円÷30.4）
1日の上限	2万円	2万円（変更なし）

配信日数が15日以下のキャンペーンでは、1日の上限が先に効くため、月の最大費用は「1日の予算×2×配信日数」で計算します。たとえば月に10日だけ配信して10万円に抑えたいなら、1日の予算は5,000円（5,000円×2×10日＝10万円）です。16日以上配信するキャンペーンは「1日の予算×30.4」が月の最大費用になります。表の金額はヘルプの計算式に当てはめた例で、実際にどこまで使われるかは広告枠の空きや競合、入札戦略の目標によって変わります。

2026年6月より前から曜日を絞って配信しているキャンペーンは、6月以降の月の費用が以前と比べて増えていないかを確認してください。増えている場合は、月の予算を30.4で割った金額に1日の予算を下げると、以前と同じ月額に近づきます。

キャンペーンタイプ別の予算の目安｜P-MAXはCPAの3倍、デマンド ジェネレーションは15倍

自動入札で成果を最適化するキャンペーンは、予算が少なすぎると学習に時間がかかります。Googleの開発者向けドキュメントでは、キャンペーンタイプごとに1日の予算の目安が示されています。

キャンペーンタイプ	1日の予算の目安（Googleの記載）	目標CPA 5,000円の場合の試算
P-MAX	CPAまたはコンバージョン単価の3倍以上	1日1万5,000円以上（月約45万6,000円）
デマンド ジェネレーション	想定する目標CPAの15倍以上。1日の最小予算額（5米ドル相当など）もある	1日7万5,000円以上（月約228万円）
検索	キャンペーンタイプとしての倍率の記載はない	必要なクリック数×クリック単価から逆算する

P-MAXのドキュメントでは、CPAに比べて予算が低すぎると立ち上げ期間が長くなったり、数日間コンバージョン数が少なくなったりする可能性があるとしています。目標CPA 5,000円でデマンド ジェネレーションを目安どおりに動かすと月200万円を超えるため、月数十万円の予算の会社が最初に選ぶキャンペーンとしては重すぎます。予算が限られる場合は、検索キャンペーンで採算の合うキーワードを見つけてから、P-MAXやデマンド ジェネレーションを足す順番が現実的です。
参考：Google Ads API「P-MAX キャンペーンの予算を設定する」、Google Ads API「デマンド ジェネレーション キャンペーンを作成する」

開始日と終了日のあるキャンペーンでは、1日の平均予算の代わりに、期間全体の総額を決める「キャンペーンの合計予算」も使えます。セールや展示会など期間の決まった施策で、期間中にいくら使うかを先に決めたい場合に向いています。

日本の支払いは「後払い」か「毎月の請求書発行」の2つ

2026年11月時点のGoogle広告ヘルプでは、日本で使えるお支払い設定は「後払い」（旧「自動支払い」）と「毎月の請求書発行」の2つです。多くの中小企業は後払いから始めます。

項目	後払い	毎月の請求書発行
仕組み	広告の掲載後、登録したお支払い方法に自動で請求される	広告費に利用限度額が設定され、毎月請求書が届く
請求のタイミング	毎月1日、またはお支払い基準額に達した時点の早いほう	毎月
使える条件	お支払い情報を登録すれば使える	会社登録から1年以上、アカウントを6か月以上良好な状態で保有、過去12か月で支払い額が5,000米ドル以上（国によって異なる）の月が3回以上、などの基本要件がある
申し込み	アカウント作成時に設定	要件を満たしたうえでGoogleに問い合わせる

参考：Google 広告 ヘルプ「Google 広告のお支払い設定について」

後払いは「お支払い基準額」に達するたびに請求される

後払いでは、毎月1日の請求とは別に、費用がお支払い基準額に達した時点で請求が発生します。基準額は最初は低く設定され、達するたびに段階的に引き上げられます。ヘルプの例では、開設直後のアカウントで費用が5,000円に達すると請求され、基準額が2万円に上がり、次に2万円で請求されて3万5,000円に、さらに5万円へと上がっていきます。

そのため、始めたばかりの月は、1か月に何度もカードに請求が来ることがあります。基準額はアカウント・国・通貨によって異なり、引き上げられても通知は来ません。「料金」メニューの「概要」にある「次回の自動支払い」カードで、予定日と現在の基準額を確認できます。

メインのカードで決済できないと広告が止まるおそれがあるため、ヘルプでは予備のお支払い方法の登録をすすめています。法人カードの利用限度額が月の広告費に足りるかも、始める前に確認しておくと安心です。後払いのアカウントでも手動で入金でき、入金した分はその後の費用に充てられます。

請求には消費税10%がかかり、海外で配信すると追加料金が付くことがある

Google広告ヘルプ「各国における税金」では、日本の月別明細書はGoogle合同会社がサービスのリセラーとして発行するため、Google広告の売り上げに10%の消費税がかかると説明しています。会社の住所が日本国内にあるアカウントが対象です。会計処理や仕入税額控除の扱いは、顧問の税理士に確認してください。
参考：Google 広告 ヘルプ「各国における税金」

もう1つ注意したいのが、一部の地域で配信したときにかかる「地域に固有の追加料金」です。ヘルプでは、オーストリアのデジタルサービス税やトルコの規制実施事業費などを例に、会社の拠点がどこにあっても、対象地域で広告が配信されるたびに追加料金が発生すると説明しています。追加料金には消費税もかかり、毎月末に広告費に加算されます。

インバウンド集客などで海外の地域を配信先に入れている場合や、地域の設定を「関心のある地域」まで広げている場合は、想定していない国のユーザーに配信されることがあります。レポート エディタで「国/地域（ユーザーの所在地）」を確認し、配信する予定のない地域は除外しておきましょう。
参考：Google 広告 ヘルプ「地域に固有の追加料金」

運用代行に頼む場合は「広告費＋手数料」をどちらも税込みで比べる

運用を外注する場合は、Googleへの広告費とは別に運用代行会社へ手数料を払います。手数料は広告費の20%前後と紹介されることが多いものの、最低手数料や初期費用の有無は会社によって違います。月の総額は、次のように考えると比べやすくなります。

月の総額＝広告費×1.1（消費税）＋運用手数料×1.1（消費税）＋初期費用（初月のみ）

仮に広告費30万円、手数料率20%（6万円）とすると、広告費の請求が33万円、手数料の請求が6万6,000円で、月の総額は39万6,000円です（手数料率は説明のための仮の数値です）。広告費が少ないと最低手数料が効いて実質の手数料率が上がるため、見積もりを比べるときは「月の総額」と「その中で広告費に使われる割合」の両方を見てください。手数料を税抜と税込のどちらの広告費に掛けるか、段階料率をどう計算するかで総額が変わる例は、広告代理店の手数料の計算と見積書の読み方で詳しく解説しています。少額の予算で受けてくれる依頼先の選び方は、小規模な広告代理店の選び方｜少額予算で断られない依頼先と費用の目安で解説しています。

依頼先の選び方やアカウント権限の渡し方はリスティング広告の運用代行｜任せる範囲・依頼先の選び方で、Google広告とSNS広告をまとめて任せる場合の考え方は広告運用代行の選び方と費用の考え方で解説しています。

費用を無駄にしないために、配信前に確認したい5つの設定

Google広告の費用が想定より膨らむ原因の多くは、単価の高さよりも設定にあります。配信を始める前、または予算を増やす前に、次の5つを確認してください。管理画面のどこで何を設定するかは、Google広告の初期設定10項目と手順で解説しています。

1. コンバージョンの定義：最適化に使うコンバージョン（メイン）が、実際の問い合わせ・購入の完了になっているか。ボタンのクリックやページの表示だけで数えていないか
2. 配信地域：商圏の外や海外に配信されていないか。地域レポートでユーザーの所在地を確認する
3. 配信面：検索キャンペーンで、意図せずディスプレイ ネットワークにも配信する設定になっていないか
4. 検索語句：実際に広告が表示された検索語句を週1回見て、関係のない語句を除外キーワードに入れる
5. 予算と請求の確認：予算レポートで月末の見込みを、「料金」メニューで次回の請求予定とお支払い基準額を確認する

特に1つ目は、自動入札を使うほど影響が大きくなります。コンバージョンの数え方が実態とずれていると、Googleはそのずれた成果を増やすように予算を使うため、管理画面の数字は良くなっているのに問い合わせが増えない、という状態になります。

Meta広告と比べて予算を配分したい場合はMeta広告の費用と予算の決め方もあわせてご覧ください。Google広告の設計から運用までを相談したい場合は、AISyncのリスティング広告運用代行のページで支援内容を紹介しています。

Google広告の費用に関するよくある質問

Google広告は月いくらから始められますか？

最低出稿額はないため、1日数百円から設定できます。ただし、成果を判断するには一定のクリック数とコンバージョン数が必要です。検索キャンペーンなら「クリック単価×月に必要なクリック数」、P-MAXなら「目標CPAの3倍×30.4」を、意味のある予算の下限として考えると判断しやすくなります。

設定した予算より多く請求されることはありますか？

1日単位では、ほとんどのキャンペーンで1日の平均予算の最大2倍まで使われることがあります。ただし、1か月の請求は1日の平均予算の30.4倍を超えず、上限を超えて配信された分は請求されません。一方で、消費税10%と、海外で配信した場合の地域に固有の追加料金は予算とは別に加算されます。

支払い方法は何がありますか？

日本のお支払い設定は「後払い」と「毎月の請求書発行」の2つです。後払いでは登録したお支払い方法に自動で請求されます。使えるお支払い方法はアカウントの請求先の国や通貨によって異なるため、管理画面の「料金」メニューで確認してください。

請求書払いにできますか？

毎月の請求書発行は、会社登録から1年以上、アカウントを6か月以上良好な状態で保有、過去12か月のうち支払い額が一定額（5,000米ドル、国によって異なる）以上の月が3回以上、といった基本要件を満たした場合に申し込めます。始めたばかりのアカウントは後払いから始めることになります。

平日だけ配信している場合、予算の設定は変える必要がありますか？

2026年6月1日以降は、曜日を絞って配信していても、月の費用は1日の予算×30.4まで使われるように調整されます。以前と同じ月額に抑えたい場合は、月の予算を30.4で割った金額に1日の予算を合わせてください。1日のうち時間帯だけを絞っている場合は、この変更の影響を受けません。

まとめ｜Google広告の費用は「キャンペーンタイプ」と「1日の予算×30.4」で管理する

Google広告の費用は、Googleへの広告費と消費税10%、外注する場合の運用手数料で構成されます。料金表や最低出稿額はなく、検索はクリック、動画は視聴、ディスプレイはクリックや表示など、キャンペーンタイプによって費用の発生する単位が違います。P-MAXは目標CPAの3倍、デマンド ジェネレーションは15倍が1日の予算の目安とされているため、予算が限られる会社は検索キャンペーンから始めるのが現実的です。

予算は1日の平均予算で決め、1か月の請求はその30.4倍を超えません。2026年6月1日からは曜日を絞った配信でも30.4倍まで使われるため、平日だけ配信している会社は1日の予算を見直してください。請求は後払いの場合、お支払い基準額に達するたびに発生します。配信前に成果の定義と配信地域を確認しておけば、使った広告費を成果で説明できるようになります。